広沢映像学校とは

about us

hirosawa movie school

企業の未来をつくるための、映像の制作・活用方法を全てお伝えします。

少子高齢化、車離れ、コロナウイルスの感染拡大、今、時代は大きく変化し、私たち自動車教習所業界も、大きな変革を求められました。
新たなるオンライン学科の実施、コロナ禍で大きく制限された販売促進の方法や採用活動のあり方を考える必要がありました。
そんな中、私たち広沢自動車学校は、2007年から「日本で最初の映像を活用した卒業式」を開始し、
それ以降も想いや理念の共有のために、常に【映像】を活用し、自社の経営で活用してきました。
その結果、日本一お客様を大切にする会社として、中小企業として全国初となる内閣府特命大臣賞を消費者庁より受賞することができました。
今の時代、何が答えがわからない中で、自社の方向性を示し、全社員で共有しなくてはならないものが理念です。
その大切な理念を共有する一つの手段として、【映像の活用】があげられます。
また、採用活動でも自社がどの様な会社で、どんな人たちが働いているかを伝えるにも【映像】は効果的です。
動画は「撮影したものをそのまま見せる」こと。
映像は「明確な意図のものに撮影し作る」ものです。
15年間という時間を掛け、実際の経営の中で培ってきた映像の制作手法、そしてSNSや社内会議といったあらゆるシーンでの活用方法だけでなく、
社内で【映像制作】するために必要な社員育成方法といった、これからの未来を育むためのノウハウをお伝えします。

How much is
the video content market growing?

5G時代の動画の動向

スマホのアイコン

スマートフォンからの動画視聴は 5年間で約4倍に成長

次世代通信規格である5Gシステムの導入により、今より高速で、 遅延することなく動画コンテンツを消費できる時代。いつでもどこでも動画を見たりダウンロードができる時代に合わせ、企業でもPR活用などに動画を利用する動きが急速に広がっています。 サイバーエージェントが2018年8月~10月に行った調査によると、 2018年の国内動画広告市場は過去最高の約1,843億円に。今後も、 オンラインメディアにおける動画フォーマットの拡大や動画専門メディアの普及などを背景に、動画広告市場は急速な成長を続ける見込みで、その市場規模は2019年には2,312億円、2020年には 2,900億円、2024年には、なんと4,957億円に達する見込みです。

スマートフォン上での
[ビデオ/映画]カテゴリー1人あたり月間利用時間

スマートフォン上での[ビデオ/映画]カテゴリー1人あたり月間利用時間の表

映像が企業の未来を変える
企業のための映像政策
総合サポート

service 01

映像制作サービス

映像の制作から
活用までサポート

service 02

映像クリエイター
養成講座

映像を自社制作するための
人材を育成するプログラム

よくある質問

faq

  • Q01. 動画を触ったことがないのですが、大丈夫でしょうか?

    a

    ご安心ください。当サービスは未経験者の方でも
    動画が制作、編集ができるようにサポートさせていただきます。

  • Q02. 作成した動画は今後見てもらえますか?

    a

    PR動画制作コースでは3ヶ月のアフターフォローがあります。
    ご相談がございましたら、受付させていただきます。

  • Q03. ソフトは何を使いますか?また、準備が必要でしょうか?

    a

    動画編集ソフトは『Adobe premiere pro』を使用いたします。

運営会社

company

  • 会社名

    株式会社シンク・スリー

  • 設立

    2018年6月1日

  • 資本金

    300 万円

  • 業種

    ・ドローン・動画などの各種スクールの運営
    ・スクールのコンサル・広告代理業

history

  • 広沢自動車学校のシンク・タンクとしてスタートし、同校の広告宣伝・企画・販売促進や採用活動などを幅広く手がける。
  • 広沢自動車学校の業績向上や離職率改善・表彰など様々な成果に大きく寄与する。
  • また、2018年に広沢自動車学校と共同で広沢ドローンスクールを設立。 四国で最初の、自動車学校が手がけるドローンスクールとして話題を呼び、開始より1年間で100名の入校者数を突破し、西日本でも最大規模のスクールとなる。
  • 他にも、プログラミングスクール「ミラプロ」やVR交通安全教室など最新技術に触れられるスクール業を数多く手がける。
  • 創業者の祖川嗣朗は、2020年10月より広沢自動車学校の代表取締役社長へ就任。